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    1: 田杉山脈 ★ 2018/09/14(金) 20:37:43.66 ID:CAP_USER
    義務で参加させられたような立食パーティだと、あまりに退屈で眠くなってしまう。しかし、そういう場に限って中座するわけにいかず、興味のない会話を延々と続ける必要があったりする。コーヒーで眠気を誤魔化そうとしても、パーティ中盤だと用意されていないことが多く、意外と入手が難しい。

     IBMは、そんな状況で役立つかもしれない技術を考案。この技術を米国特許商標庁(USPTO)へ出願したところ、米国時間8月7日に「DRONE DELIVERY OF COFFEE BASED ON A COGNITIVE STATE OF AN INDIVUDUAL」(特許番号「US 10,040,551 B2」)として登録された。出願日は2015年12月22日、公開日は2017年6月22日(公開特許番号「US 2017/0174343 A1」)。

    この特許は、ドローンのような無人航空機(UAV)を使い、眠気覚ましになる飲み物を欲している人に届ける技術を説明したもの。請求項(クレーム)の内容は限定的であり、人が集まっている状況において、そのなかの眠そうな人に向かって飲み物を届けるというアイデアだ。

     眠気を感じているかどうかは、UAVに搭載されているセンサからの情報を解析して判断する。センサで計測するデータとしては、心拍数、血圧、瞳孔の状態、呼吸数、体温、呼気に含まれる化学物質、顔の表情がクレームで挙げられている。こうしたデータから眠いと感じているであろう人を抽出し、届ける飲み物は、眠気を忘れさせるような刺激を与えるものとしているが、第5クレームには「coffee(コーヒー)」に対する言及がある。
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     また、このUAVは、何らかのジェスチャーも認識して飲み物を届ける機能も備える。たとえば、話している相手が眠そうにしていたら、UAVに向かって手を振るとコーヒーが運ばれてくる、といった動作がこの特許で可能になる。
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    1: ノチラ ★ 2017/05/22(月) 04:05:49.11 ID:CAP_USER
    International Business Machines Corp (IBM) は4日、過去数十年余りに渡って推進してきた従業員の在宅勤務制度の廃止を対象となる従業員に対して通告を行ったことが判った。

    The Wall Street Journalなどの大手メディアが一斉に報じた。

    IBMはハードウェアからサービスへの転換を図ることによって2000年代以降、大手コンピューターメーカーの中では例外的な成長を遂げてきたが、過去20四半期連続で収益は減少するなど、コンピューターサービスの業態が従来型のものからクラウドに移行をするなかで、経営上の課題として改めて営業形態の抜本的な変更が求められていた。

    IBMは全世界で32万名、米国だけで9万2000名の従業員を有しているが、今のところ、在宅勤務制度から通常の通勤制度へと変更を求められる従業員がどれだけになるかについては正式な発表は行われてはいない。

    ただし、複数の報道では、対象者は数千名に上るものと見られている。

    IBMは、これまで推進してきた在宅勤務制度を廃止して、従来型の通勤制度に一本化を行うことにより、部門内のチームワークを徹底させ、全従業員が一丸となって目標の達成を行って邁進することができる体制を構築することを目指す。

    米国内では、職場に囚われない新しい働き方の形態として2000~2010年代初頭にかけて在宅勤務制度を導入する動きが進んだが、実業界の新しい概念としてチームワークの重要性が増すと共に、在宅勤務制度を廃止する企業が増えていた。

    今回、IBMが在宅勤務制度の廃止を決めたことにより、在宅勤務制度そのものが、過去のものとなる可能性も生じてきたこととなる。
    http://businessnewsline.com/news/201705191009310000.html

    IBM、在宅社員数千人をオフィス勤務へ
    http://jp.wsj.com/articles/SB10911804914205233901704583154243039116144

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