Inc.：昨年の9月、テック界のスーパースター、イーロン・マスク氏が、メキシコのグアダラハラでステージに上り、SpaceXが手がける火星移住計画を発表しました。

この話が無鉄砲に聞こえたのには2つの理由があります。第一に、計画そのものがあまりに壮大でした。マスク氏は、地球のある意味「バックアップディスク」として、あの赤い惑星に、1人あたり10万から20万ドルのコストで、100万人を移住させるとしました。第二に、同氏がこの計画を発表したのは、SpaceXのロケットが発射台の上で爆発した、わずか数週間後のことだったのです。

そしてマスク氏は最近、火星移住計画の最新バージョンを概説した新しい論文を発表しました。

学術雑誌New Spaceの6月号に掲載されたこの論文は、マスク氏が9月に講演した内容を要約したもののようです(要約とスライドはこちら)。論文のなかでマスク氏は、ロケットを再利用することで、宇宙旅行のコストを数千分の一にすることが可能だと説明しています。また、構想中の巨大宇宙船の初期デザインについても触れられています。

あいにく、この論文では、それほど多くの新しい情報は明かされていませんが、9月の発表以降、いくつかの重要な出来事が起きています。

1つは、マスク氏が10月、RedditのAsk Me Anythingセッションのなかで、火星計画を詳しく語ったことです。同氏は火星に移住するための4つのステップを概説し、火星で空気と燃料を作り出す方法を解説するとともに、メインとなる宇宙船の名前を明らかにしました。宇宙船は小説『The Hitchhiker's Guide to the Galaxy』（邦題：銀河ヒッチハイク・ガイド）にちなんで、「Heart of Gold」と名付けられています。

また、マスク氏は、宇宙船に使用する巨大燃料タンクがすでに存在することを明らかにしました。この、カーボンファイバー製の超巨大タンクが11月に高圧力テストをパスしたと、同氏は述べています。

さらに、フロリダ州ケープカナベラルの発射台の上で爆発した、無人ロケット「ファルコン9」の調査が1月に終了し、SpaceXは同月からロケットの打ち上げを再開しています。

SpaceXはまた、雇用も拡大しています。3月には473名だった求人が、記事執筆時点では487名に増えており、その多くが火星探査に関わるポジションとなっています。

さらにSpaceXは、同社史上最大のロケット「Falcon Heavy」の打ち上げ準備を進めています。6月8日のツイートで、マスク氏は、この超重量貨物ロケットを9月には打ち上げる予定だと話しています。

すべてが計画通りに進んだ場合、Falcon Heavyは2018年に、2名の民間人を乗せて月を周回することになるでしょう。
https://www.lifehacker.jp/2017/06/34523.html

「空飛ぶ車」にトヨタら支援、東京五輪で点火めざす

http://jp.reuters.com/article/toyota-flying-car-idJPKBN18V007

「空飛ぶ車」
http://jp.reuters.com/news/picture/%E3%A2%E3%B3%E3%B0%E3%AB%EF%BC%9A%E3%8C%E7%A9%BA%E9%A3%9B%E3%B6%E8%BB%8A%E3%8D%E3%AB%E3%88%E3%A8%E3%BF%E3%89%E6%AF%E6%8F%B4-%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E4%BA%E8%BC%AA%E3%A7%E7%B9%E7%AB%E3%81%E3%96%E3%99?articleId=JPKBN18V007&slideId=1187451881


［豊田市　３日　ロイター］ - ２０２０年開催の東京五輪・パラリンピックの聖火台に「空飛ぶ車」で火を灯したい――。そんな若手技術者らの夢をトヨタ自動車(7203.T)グループ１５社が支援する。

技術者自ら「奇跡がなければ実現できない」と語るほどの難しいプロジェクトだが、各社は先月、総額４２５０万円の資金支援を決めた。まずは１８年末までに有人飛行ができる試作機の完成をめざす。

開発を進めているのは、トヨタの若手技術者など約３０人が中心メンバーになっている有志団体「ＣＡＲＴＩＶＡＴＯＲ（カーティベータ―）」。代表を務める中村翼氏（３２）の計画が１２年９月に社外のビジネスコンテストで優勝したことをきっかけに発足、１４年１月に開発に着手した。平均年齢およそ３０歳というコアメンバーは勤務時間外の寸暇を惜しんで、開発に取り組んでいる。

「あと３年で本当に飛ばすとなると、かなりの奇跡を起こさないといけない」。中村代表は３日、豊田市でのロイターとのインタビューで、プロジェクトの厳しさをこう表現した。同氏によると、開発の現状は「自動車が浮上する最初の第一歩が見えてきた段階。ステップとしてはまだ１０あるうちの１、２くらい」。メディアに同日公開した現在の試作機は、まだ安定浮上すらできず、わずか数秒で地面に落ちる。浮上時は騒音も大きく、課題は山積みだ。

しかし、「空飛ぶ車」は決して夢物語ではない。五輪での飛行を実現するための開発資金はまだ「数十億円必要」（中村氏）という壮大な計画だが、新興企業や航空機メーカーなどは飛行機能を持つ車を次世代モビリティの新たな候補として注目しており、相次いで開発への参入を表明している。

ライドシェア（相乗り）大手の米ウーバー・テクノロジーズ[UBER.UL]は４月には空飛ぶタクシーサービスの開発計画を発表、２０年までの試験飛行をめざしている。欧州航空機大手エアバス・グループ(AIR.PA)も１月、「空飛ぶ自動運転車」の試験機のテストを年内に行う計画を明らかにした。

今回のトヨタグループによる資金支援は夢を追う若手技術者らの意欲を支援することが主な目的。中村氏は、都市部や狭い場所でも離着陸や駐車ができるよう、「世界最小」を売りにした空飛ぶ電気自動車（ＥＶ）として 「２５年には販売し、５０年には誰もが全世界で飛べる時代を創りたい」と意欲を見せている。

　次世代自動車としてトヨタなどが販売し、水素を燃料に使う燃料電池車の国内登録台数が、発売から二年がたった昨年末現在で千五百台弱にとどまっていることが関係者への取材で二十二日、分かった。

　車体が七百二十万円超と高価な上、「二〇二〇年度に百六十カ所程度」が政府目標である水素ステーションの数も現在、九十カ所と少ないことなどが理由とみられ「二〇年に四万台程度とするとの国の目標達成は厳しい情勢だ」（政府筋）という。

　関係者によると、トヨタの燃料電池車「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」の登録台数は一四年の発売から昨年末までで約千三百七十台。ホンダが昨年からリース販売をしている「クラリティ　フューエルセル」は約百十台だった。

　業界関係者によると、燃料電池車に水素を供給する水素ステーションは、一カ所の建設費用が約四億円に上る。採算が取れるには一カ所当たり顧客として約千台の燃料電池車が必要とされるなどの状況もあって、建設が進んでいない。

　経済産業省など産学官の有識者らでつくる水素・燃料電池戦略協議会が昨年三月にまとめた「水素・燃料電池戦略ロードマップ」は「燃料電池車は二〇年までに四万台程度、二五年までに二十万台程度」とするなどの目標を明示。水素ステーションは「二〇年度までに百六十カ所程度、二五年度までに三百二十カ所程度」とされている。

　経産省資源エネルギー庁は「燃料電池車への需要はあり、今後、メーカーの生産能力向上も期待できる。普及台数やステーションの目標は野心的ではあるが、現実的な目標だと考えている」（新エネルギーシステム課）としている。

　燃料電池車は走行時に温室効果ガスを出さない次世代のエコカーとして官民が普及を進めている。

＜燃料電池車＞　水素と酸素の化学反応によって電気をつくる燃料電池の力で進む自動車。運転中には水しか出ないため、次世代のクリーン自動車として開発が進んでいる。トヨタが２０１４年１２月、世界初の一般向け燃料電池車「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」を発売した。トヨタは年間の生産台数や目標を明らかにしていないが、１５年１月に「１７年には３千台程度に拡大する」と発表している。１台７２０万円超と高価格な上、水素の生産や輸送、ステーションの整備などの低コスト化が課題。

http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201705/CK2017052202000229.html