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    1: ノチラ ★ 2017/11/06(月) 20:20:13.01 ID:CAP_USER
     コクヨは11月6日、座面を動かして“座りながら運動できる”椅子「ing」(イング)を発表した。バランスボールのような座り心地で、揺れながら仕事することで体と脳が活性化するという。価格は8万8000円(税別)からで、11月7日に発売する。
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    座面下に搭載した2層構造の「グライディング・メカ」で、座りながら自然に体を動かせるという。メカの上は前後に、下は左右に動く仕組みで、前傾・後傾、左右や斜めのひねりなどの微細な動きにも対応する。開発リーダーであるコクヨの木下洋二郎さん(ファニチャー事業本部)は「これまでの椅子は体を支えるためにあった。しかしingは違う。座る椅子から乗る椅子になった」と話し、馬や自転車、サーフィン、安定したバランスボールに乗っているような感覚が持てるとしている。体を揺らしながらデスクワークすることで、体と脳の活性化を目指す。

     また、グライディングにより(1)正しい姿勢を維持し、背骨のS字形状を自然に保つ、(2)体圧を分散し、体への負担を軽減する、(3)あらゆる体格や体重にフィットさせる――などの効果が見込めるとしている。

    「日本人の座りすぎ問題」解決へ

     動く椅子開発の背景には、「座りすぎる」日本のオフィス環境への課題がある。「日本人成人の平日の総座位時間の中央値は1日7時間で、世界主要7カ国との比較で最も長い」「長時間の着座で健康リスクは高まる」――などの調査結果があり、同じ姿勢を取り続けることは、脳の不活性や心身への負担を招くとして問題視されているという。

     ingを使って20代の男女10人に実験したところ、ingに座ることで8割の人の肩の筋肉、5割の人の腰の筋肉が活動したことを確認。また、40代の男性5人にingに座って揺れながらデスクワークをしてもらった結果、4時間で1.5キロのウオーキングに相当する運動効果(30分の測定を4時間に換算)が得られたという。

     さらに、20人を対象に60分間揺れながら読書をしてもらったところ、7割の人のα波(リラックスした状態)が増加、6割の人のβ波(能動的・活発で集中した状態)が増加したとしている。京都大学大学院教育学研究科の教授から技術指導を受け50人に創造性テスト(AUT)を実施した際は、創造的で有用なアイデアの発想数が13%上がったという結果が出た。

    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1711/06/news096.html

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    1: 名無しさん@涙目です。(dion軍) [IT] 2017/11/02(木) 23:23:23.54 ID:S5enOfq50 BE:479913954-2BP(1931)
     革新機構、苦戦のベンチャー投資   官民ファンドの実像

    http://www.nikkei.com/article/DGXMZO19552690S7A800C1000000/


    「君らのロボットは素晴らしい。グーグルが出資するのは難しいことではない。この程度の投資ならこの場で、 私が決められる。だが、足りない技術もあるからグーグルの傘下に入って、他の優秀なエンジニアたちと組む 手もある。君たち次第だ。金額を決めてくれ。私はこれから30分、外でコーヒーを飲んでくる」 
     3人は開いた口が塞がらなかった。 
     「おい今、投資するって言ったよな」 
     「言った。で、どうする」 
     「売ってもいいんじゃないか」 
     加藤は慌ててパソコンをたたき、将来性を含め、フェアと思える金額をはじき出した。コーヒーブレークから 戻ったルービンはその数字を見て言った。 

     「OK、検討可能な金額だ。あとは彼女と話を進めてくれ」 
     ルービンについてきた女性の役員がにっこりほほ笑んだ。それから目が回るほどの忙しさで4ヶ月が過ぎ、 ついに会社の売却が決まった。 
     その年の終わり、米国防省の国防高等研究計画局(DARPA)が主催するヒト型ロボットの競技会で、米航空 宇宙局(NASA)やMITのチームを抑え、シャフトはぶっちぎりの1位に輝いた。 
     今、中西と浦田はグーグル・ロボティクスの一員として、日本で働いている。直属のボスはグーグル創業者のラリー・ペイジである。
    会社を売却して億万長者になった浦田がある日、ポツリと漏らした。 
     「俺、税金を払いたくない」 
     巨額の所得税を払わなければならないが、浦田はカネが惜しいわけではなかった。加藤が代弁する。 

     「一番助けてほしい時に、日本は僕らを見捨てた。認めてくれたのはアメリカでした。なのになぜ、日本に税金を納めなくてはならないのか。ましてや、その税金が僕らを全面否定して産業革新機構を通じて、経営に失敗した大企業の救済に投じられる・・・。やるせないですよ」
    【日本で補助金が下りず、アメリカに行ったロボ技術ベンチャー企業 Google傘下に入って今や世界トップに】の続きを読む

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    1: 名無しさん@涙目です。(北海道) [US] 2017/11/05(日) 19:04:03.60 ID:Mzl2dW+h0 BE:422186189-PLT(12015) ポイント特典
    NVIDIAの研究者らは27日(米国時間)、偽の有名人の写真を生成する
    「Generative Adversarial Network (GAN、敵対的生成ネットワーク)」についての論文を発表しました。
    X0YJ9Rz
    40hrCmr
    Rc3TN8hg
    tuwMmgY

    https://www.youtube.com/watch?v=XOxxPcy5Gr4


    https://pc.watch.impress.co.jp/docs/news/yajiuma/1089073.html

    【NVIDIAの人工知能が描いた絵がヤバイ…】の続きを読む

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    1: ノチラ ★ 2017/11/05(日) 00:57:59.95 ID:CAP_USER
    NHK会長の諮問機関が今年7月、番組のインターネット同時配信が行われた場合、ネットのみの利用者にも「受信料と同程度の負担を求めるのが妥当」とする答申を出した。答申では、すでにテレビでの受信契約がある世帯には追加負担を求めないとする一方、受信契約のない世帯はテレビをもっていなくても、スマートフォンなどネットにつながる端末があれば受信料の支払いを求めるべきとしている。
    さらに今年9月、NHKは総務省に提出した資料で、「2020年の東京オリンピック・パラリンピックを常時同時配信により伝えることができるよう、2019年度にサービスを開始する」と、具体的な時期を示している。
    NHKはどこに向かおうとしているのか。立教大学の服部孝章名誉教授に聞いた――。

    今までNHKの受信料は、テレビを持っている世帯が支払ってきた。ところが、テレビがなくても受信料の負担を求められる可能性が出てきた。

    NHKは2019年から地上波・BS放送に加えて、インターネット上でも番組の同時配信を開始する。それに伴い、ネットだけの利用者からも受信料を徴収することを検討しているのだ。

    当然、ネットユーザーや民放各社はこのネット受信料に大反発。メディア情報法を専門とする立教大学の服部孝章名誉教授も苦言を呈する。

    「そもそも現状の受信料自体も、ちゃんと納得して支払っている国民は少ない。負担の公平性について根本から議論することをなおざりにしたまま、性急に導入するのは考えもの」

    ただ、単に家でネット接続が可能なだけで受信料を請求されるわけではない。視聴用アプリをインストールしたり、視聴用IDを登録したりした時点で徴収することを検討中だ。

    「カラー放送、BS放送のスタート時と同じ夢を描いて収入拡大を見込むのでしょうが、ネット配信の利用者は限られそう。いずれにせよ、視聴した分だけ徴収する従量料金でないとさらに公平性を欠く」(服部名誉教授)

    昨年11~12月、NHKは9500人の参加者を集め、総合テレビとEテレを対象に「同時配信」と「見逃し配信」の検証実験を行っている。その結果、同時配信の利用率は6%で、見逃し配信の8.5%より低かった。

    もし強行導入することがあれば、本番ではもっと悲惨な結果が待つだろう。国民はこうした施策を望んでいるのだろうか。


    【【悲報】NHK "テレビがなくても" 受信料徴収を検討】の続きを読む

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    1: 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします 2017/11/01(水) 21:06:27.265 ID:Ud1jShELa
    「株式会社あなたの幸せが私の幸せ世の為人の為人類幸福繋がり創造即ち我らの使命なり
    今まさに変革の時ここに熱き魂と愛と情鉄の勇気と利他の精神を持つ者が結集せり
    日々感謝喜び笑顔繋がりを確かな一歩とし地球の永続を約束する公益の志溢れる
    我らの足跡に歴史の花が咲くいざゆかん浪漫輝く航海へ」


    っていう名前の会社

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