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    1: 以下、無断転載禁止でVIPがお送りします 2017/02/26(日) 20:58:42.303 ID:Rgw/bMgS0
    せっかく化け物が相手なんだから最強格には異形な奴を据えて欲しい…

    【「敵が魔物・人外」な作品で結局「人型」が最強なのって萎える】の続きを読む

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    1: 風吹けば名無し@無断転載禁止 2017/02/26(日) 20:00:43.76 ID:v6WyaQy20
    [商願2017-11995]
    商標:[画像] /
    出願人:よっちゃん食品工業株式会社 /
    出願日:2017年2月6日 /
    区分:35(飲食料品の小売又は卸売の業務において行われる顧客に対する便益の提供)

    C5jvtqFVAAAceLd

    【よっちゃんいか工業さん、とんでもない商標出願をする】の続きを読む

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    1: 幸・災・楽・禍 ★ 2017/02/26(日) 17:06:20.26 ID:CAP_USER9
    厚生労働省は非喫煙者がたばこの煙を吸い込む「受動喫煙」対策に関し、すべての居酒屋や焼き鳥屋は建物内を禁煙とする方向で最終調整に入った。

    *+*+ YOMIURI ONLINE +*+*
    http://www.yomiuri.co.jp/politics/20170224-OYT1T50173.html 

    【非喫煙者がたばこの煙を吸い込む“受動喫煙”対策、全居酒屋を禁煙とする方向】の続きを読む

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    1: 風吹けば名無し@無断転載禁止 2017/02/26(日) 19:52:53.73 ID:Lok1/zRId
    3SAKAMOTO .988
    4TSUTSUGOH 1.110
    5NAKATA .738
    6YAMADA 1.032
    7SUZUKI 1.015

    キューバ監督「ファッ!?」

    ※OPS = 出塁率 + 長打率
    【キューバ監督「日本打線のOPS確認しとくか...」】の続きを読む

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    1: 海江田三郎 ★ 2017/02/26(日) 09:50:02.69 ID:CAP_USER

    日本は「成熟国家」などではない。まだまだ「伸びしろ」にあふれている。
    著書『新・観光立国論』で観光行政に、『国宝消滅』で文化財行政に多大な影響を与えてきた「イギリス人アナリスト」にして、創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社社長であるデービッド・アトキンソン氏。
    彼が「アナリスト人生30年間の集大成」として、日本経済をむしばむ「日本病」の正体を分析し、「処方箋」を明らかにした新刊『新・所得倍増論』は、発売1カ月で4万部のベストセラーとなっている。
    その中から、最も大きな課題を抱える業界のひとつである、「日本のサービス業」について解説してもらった。

    海外との生産性ギャップの92%は「サービス業」

    2015年には世界第27位だった日本の「1人あたりGDP」。IMFが最近発表した2016年のデータによりますと、さらに下がって第30位に落ち込んでしまいました。

    日本は、潜在能力は高いにもかかわらず、毎年順位が下がっています。同時に貧困化が進み、社会福祉の支出が膨らみ、国の借金も増える一方です。もはや「生産性を上げたからといって幸せになるとは限らない」などと、のんきなことを言っていられる状況ではなくなりました。生産性向上は、日本にとって喫緊の課題です。

    そんな日本の生産性の低さを語るうえで、外すことのできないテーマ、それが「サービス業」の生産性です。

    サービス業における1人あたり総生産を見ると、G7の平均が3万8193.3ドルであるのに対して、日本は2万5987.6ドル。これはG7諸国の中でも最下位で、イタリアにも劣っています(2015年、米国中央情報局データより、人口は直近)。

    日本の1人あたりGDPは3万6434ドルですが、先進国上位15カ国の平均は4万7117ドルでした。
    その差額1万0683ドルのうち、9824ドル(92%)は、サービス業で説明がつきます。経済における比重が高くなっているのに生産性が非常に低いサービス業は、1990年以降の日本と海外の生産性のギャップ拡大に、最も大きな影響を与えているのです。


    生産性向上には「大きな変化」が不可欠
    (続きはサイトで)

    http://toyokeizai.net/articles/-/155234
    【日本の一人あたりGDPがついに世界第30位に落ち込む IMF発表】の続きを読む

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    1: 名無しさん@おーぷん 2017/02/24(金)19:19:45 ID:0xu
    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170224-00005749-bengocom-soci

    あいつら、どこから来てるんだろ?

    【公道を走る「マリカー」 遂に任天堂から訴えられる…著作権侵害など】の続きを読む

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    1: 白夜φ ★@無断転載は禁止 ©2ch.net 2017/02/25(土) 17:14:29.61 ID:CAP_USER
    理数系科目の授業時間減少が研究開発力に与える影響を明らかに―学習指導要領の変遷と失われた日本の研究開発力―
    2017年02月24日

    神戸大学の西村和雄特命教授と同志社大学の宮本大教授・八木匡教授の研究グループは、学習指導要領の変更による中学校時代の理数系科目の授業時間の減少が、近年指摘されている日本の研究開発力低下の一因であることを、初めて実証的に明らかにしました。

    本研究により、初等・中等教育における理数教育のあり方を見直し、人材育成、教育投資、研究開発の効率化と経済成長の実現に役立つ知見が得られました。

    --- 引用ここまで 全文は引用元参照 ---

    ▽引用元:神戸大学 研究ニュース 2017年02月24日
    http://www.kobe-u.ac.jp/NEWS/research/2017_02_24_01.html

    図:学習指導要領の変遷
    2017_02_24_01-01

    図:学習指導要領別の中学理数系授業時間と特許指標(年齢別)
    2017_02_24_01-02

    【理数系科目の授業時間減少が研究開発力に与える影響を明らかに 失われた日本の研究開発力】の続きを読む

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    1: ニライカナイφ ★ 2017/02/26(日) 16:42:50.19 ID:CAP_USER9
    トランプ米政権の不法移民対策に韓国が戦々恐々としている。

    トランプ大統領は21日、メキシコなどからの不法移民対策と国境管理の強化に向けた新たな指針を発表。
    強制送還の対象を軽犯罪に拡大するとしたが、韓国KBSニュース(電子版)によると、米国に不法滞在している韓国人は約16万9千人で「(米国内の)韓国人社会も非常事態になった」と警戒感をあらわにしている。

    米国の不法移民(不法滞在者)は観光ビザなどで入国し、滞在期限が切れても帰国せず、米国に滞在し続ける人々を指す。
    もちろん永住権や市民権を正式に得る制度はあり、法にのっとって滞在する人たちは不法移民ではない。

    米国ではこうした不法滞在者が約1100万人もいるとされる。
    メキシコなどから地続きで入国した人々が多いが、実は韓国人も約16万9千人いるとKBSは報じた。

    この数字は諸説あり、韓国SBSテレビは、米国内の韓国系住民と韓国人220万人のうち、少なくとも20万人は不法滞在者だとしたうえで、こうした米国内の韓国人不法移民の声を紹介。
    16年間不法滞在しているという47歳の人物は「トランプ氏の大統領当選以降、夜も眠れない」と強制送還を恐れている

    写真:15日、ロサンゼルスで開かれた米国の帰化式で、米国市民になることを宣誓する人たち(ロイター)
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    そもそも米国に韓国系住民らが220万人と多いのは、ベトナム戦争に韓国が派兵した“見返り”に1960年代から米国が韓国人移民枠を拡大したことが背景にある。
    しかし、韓国では経済が発展した後も豊かな生活やチャンスを夢見て米国に渡る人が絶えなかった。

    韓国は2004年に売春行為などを禁止する「性売買特別法」を施行、以後、外国へ出稼ぎ売春に出る女性が増加したとされる。
    中央日報(電子版)によると、ロサンゼルス市警は06年時点で、売春が疑われる不法滞在の韓国人女性の流入規模は2年間で8000人にのぼると推計。

    こうした事態は現在も進行中で、米国では定期的に韓国人が経営する娼館が摘発されたとのニュースが紙面に登場する。
    また、15年12月には韓国人女性アイドルグループが写真撮影のため渡米したものの、売春の疑いでロサンゼルス空港で身柄を拘束され、そのまま帰国させられたこともあった。

    韓国経済新聞など現地メディアによれば、韓国の大卒の就職率は2015年で56%
    こうした国内の就職率の低さもあり、同年には朴槿恵大統領が、若者の海外進出を促す政策を取り上げ「韓国から若者がいなくなるぐらい試してほしい」と発言するなど、内需拡大の失敗による就職難が「出稼ぎ」をエスカレートさせている。

    皮肉なことに、韓国でも不法滞在者が大きな問題となっている。
    地元メディアの韓国毎日経済新聞によると、中国からの朝鮮族や東南アジアからの外国人労働者など、韓国内の不法滞在者は約20万人にのぼるという。
    こうした人々が低賃金重労働を行う結果として、国内での低所得層の雇用が奪われているというのだ。

    国境を越えて“低賃金の仕事”を奪いあう状況をどう改善すべきなのか。
    トランプ政権の新指針では、交通違反や万引といった軽犯罪も強制送還の対象とする見込みで、200万~300万人の不法移民を強制送還する方針だとしている。

    http://www.sankei.com/west/news/170224/wst1702240060-n1.html
    http://www.sankei.com/west/news/170224/wst1702240060-n2.html
    http://www.sankei.com/west/news/170224/wst1702240060-n3.html

    【トランプ米大統領「不法移民のコリアン17万人を全員強制送還する」】の続きを読む

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